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OUT AND ABOUT

文化庁アートプラットフォームシンポジウム
グローバル化する美術界と「日本」:現代アート振興の地平線
2021. 10. 23

Written by 坂口千秋|2022.1.19

Photographed by Kozo Kaneda

 

文化庁アートプラットフォーム事業は、日本の現代アートのグローバルな発信力強化と理解促進を目標に、平成30年(2018年)から5カ年計画で推進される国際的な情報発信とネットワーク構築のための基盤整備事業である。シンポジウム「現代アート振興の地平線」は、本事業の中心的な取り組みの中間報告を軸に、コロナ禍を経て変容しつつある世界における、日本の文化振興と国際発信のあり方について幅広く議論した。

 

Photographed by Kozo Kaneda

基調講演:現代アート振興の地平線 ─アート新世紀を創造する─

文化庁企画調整課長 平山直子

文化庁は、2022年度の京都への移転を機に新しい文化政策の検討を始めた。基調講演の冒頭、文化庁企画調整課長の平山直子氏は、国際社会の中で、これまでの日本の文化政策の方針を見直し、アート政策が本来日本に与える影響に立ち戻って新しい文化芸術政策を考えていく時だと語った。

「これまで文化庁のアート振興政策は、多くの国立美術館を設立して美術鑑賞と発表の機会を作ることにずっと取り組んできた。しかしグローバル社会の現在、展覧会を多くの人に見てもらうことだけではなく、国際社会から見た視点や、グローバルな発信力、それによる新たな価値の創出を評価軸にした、新しい地平線を拓く文化政策を文化庁の方針に据える必要がある」(平山氏)

そのスローガンが「文化芸術と経済の好循環」だ。文化芸術活動の振興とアート市場がともに活性化することが、日本全体の経済の活性化や社会の発展を呼び、ひいては国際社会における日本のポジションの向上につながる、という将来像がそこにある。これは新政権が掲げる「成長と分配の好循環」や「新しい資本主義」という方針とも軌を一にする。文化経済戦略の重要性について、平山氏はこう続ける。

「技術立国日本の技術の多くが今後AIに代わる中、人間の創造性が、経済政策においても重要になってくる。人間でなければできない部分への投資を行い、日本の政策の中心にアートを据えていきたい」

 

全体を見通すインフラの整備

世界から見た日本のアート市場はとても小さい。2020年Art Basel&UBSが行った調査によれば、2019年の世界のアート市場の80%以上を米英中の3国が占める中、日本のアート市場はその1%にも満たない(The Art Market 2020より)。平山氏は、日本のアートシーンを支えるプレーヤーたちが皆バラバラの方向を向いていることが、発信力の弱さになっていると指摘する。

「アートシーンに限らず日本という国は、中小規模の多様なプレーヤーが多く活躍し、それが集団になると大きな力を発揮するという特徴がある。しかし日本としての発信力を強めるには、国内のアートシーンを支える様々なプレーヤー、アーティスト、ギャラリスト、キュレーター、コレクターといったプレーヤーたちが連携協力して、皆が同じ方向を向けるように流れを良くするインフラ整備が必要」(平山氏)

こうした従来の施策を横断するような文化振興政策の必要性のもと、その実施機関として、アート・コミュニケーションセンター(仮称)の創設に11億円の予算(2021年度予算及び2020年度第3次補正予算)が措置された。全国の美術館に横串を刺す役割を担い、各館が所蔵する豊富なコレクションを、ナショナルコレクションとして強化する取り組みを行う。さらにキュレーターの育成や国際ネットワークづくりにも着手し、基盤整備のアートプラットフォーム事業も継承する予定だ。センターは国立新美術館内に置かれ、国立美術館法人全体の機能強化策でもある。公募展や新聞社主催の大型展の会場として主要な役割を担っていた国立新美術館の存在が大きな変わり目を迎えた。

 

国際的なアートフェアへの支援

見直しは支援の対象にも向けられる。これまで国内の国際展や芸術祭の支援に力を入れてきた文化庁は、「文化芸術と経済の好循環」の視点から、国際的なアートフェアに注目している。平山氏は「芸術祭の多くは地方のお祭りの色が濃く、観客動員数は多いが国際的な発信になかなか結びついていない。一方、国際的なアートフェアは、アートの取引を活発にするだけでなく、発表の場としても機能する。その有効性を文化庁も後押ししたい」と述べ、今年11月、アートバーゼルとCADAN(一般社団法人 日本現代美術商協会)の協力を得て開催されたアートウィーク東京に文化庁が支援したことを、非常に大きな一歩だと確信する。

「民間が起こすアクションを後方から支援して、より大きな流れにしていくのが私たちの重要な役目。大きなシェアを持つ大きな政策を進め、目標達成のために官民をあげて取り組んでいくのでぜひ力を貸してほしい」

文化庁の中長期目標の一つとして掲げられた「世界中のアーティストやアート関係者が集まるような場所を日本に作りたい」という目標の高さからもうかがえるように、基調講演からは、変わりつつある文化庁と、オールジャパンの文化政策へかける本気度が伝わった。

 

Photographed by Kozo Kaneda

セッション1:アートプラットフォーム ─日本の現代アートと世界をつなぐ─

森美術館館長、日本現代アート委員会 座長 片岡真実

アートプラットフォーム事業のステアリングコミッティである日本現代アート委員会の座長、片岡真実氏は、肥大した世界の現代美術の状況と厳しい日本の立ち位置について解説した。

1990年代以降の30年間で世界のグローバル化が急速に進み、かつての「欧米から発信される現代美術を非欧米圏が需要する」といった構図は一変して、今や夥しい数の展覧会やアートフェアが同時多発的に起きており、世界の現代アートは膨張し飽和状態にある。アジア地域でも、急速な経済成長を遂げた中国やインド、東南アジアの国や都市に新興富裕層が誕生し、新たなアート市場が生まれ、アジア各地に国際展が林立している。一方その間、日本はバブル崩壊後の内向きで長く続く不調の時期にあって、このままでは日本の現代アートの存在感が希薄になっていくことは否めない。

そうした状況を受けて、「アートの持続的発展を支えるシステムの形成」を目標に2018年度から5カ年計画で始まった文化庁アートプラットフォーム事業は、「アートに係るインフラの整備と持続的充実」に主眼を置いて、地道に基盤整備事業を進めてきた。具体的には、1.海外との目に見えるネットワークづくり、2.国際情報発信とウェブサイトの強化、3.作品データベース・アーカイブ、所在情報等の整備、4. 文献等の翻訳・文脈化 この4つの基盤整備事業を中心に、国内外で開催された展覧会の開催記録や1945年以降の日本のギャラリーに関する歴史調査も今後整備して公開していく予定だ。

また、重要な国際展に参加する日本人アーティストを増やすために、海外キュレーターの調査目的の招聘や、海外で展示するアーティストへの経済的な支援も今後強化していきたいと片岡氏は語った。

 

Photographed by Kozo Kaneda

セッション2:ゲストプレゼンテーション「世界に響く国際展 ─アーティストの国際的な活動の場を支援する─」
毛利悠子(アーティスト、サンパウロ・ビエンナーレ2021招聘作家)
山城知佳子(アーティスト、ソウル・メディアシティビエンナーレ2021招聘作家)

今年度国際展の参加支援を受けたアーティストとして、サンパウロ・ビエンナーレ2021に参加した毛利悠子、ソウル・メディアシティビエンナーレに参加した山城知佳子が登壇し、コロナ下で参加した国際展の事例報告を行った。

 

サンパウロ・ビエンナーレ2021(2021年9月4日 – 12月5日)

環境を作品要素に取り入れたサウンド・インスタレーションやキネティック・スカルプチャーを手がける毛利悠子は、ロックダウン寸前の2020年2月後半、事前視察のためサンパウロを初めて訪れた。オスカー・ニーマイヤー建築の自然光溢れる会場を体験し、ブラジルの街の空気にふれた貴重な2日間だったと振り返る。その後、コロナでビエンナーレは2020年から2021年へ延期となったが、プレイベントに参加することになり、初めて現地へ行かずに制作する体験をした。

壁や仕切りを立てないというキュレーターのリクエストを受け、広い会場特性を活かして音速を利用した新作インスタレーション《I can’t hear you》を発表した。

そして2021年の本番では、サウンド・スカルプチャーによるインスタレーション《UNTITLED》を再び遠隔で制作し展示した。3つのスピーカーによるさまざまなシークエンスや声の歪みによって、コミュニケーションの状況や困難さ、ウイルスという見えないエネルギーに思いを巡らす新作で、コロナ禍に応答するような作品となった。「結局、遠隔なのにどちらも新作にチャレンジしてしまった(笑)」(毛利氏)

 

Photographed by Kozo Kaneda

 

ソウル・メディアシティビエンナーレ2021(2021年9月8日 – 11月21日)

山城知佳子氏が参加したソウル・メディアシティビエンナーレ2021も、昨年開催の予定が延期され、2021年9月8日にスタートした。ビエンナーレのテーマは「One Escape at a Time」。現実逃避を意味するテーマが奇しくもコロナ禍の状況と重なった。山城氏は、2019年国立新美術館での展覧会で制作発表した 《チンビン・ウェスタン『家族の表象』》という映像インスタレーションを出品。この作品を制作した2019年当時、山城は妊娠中で、最後は臨月で飛行機に乗れず遠隔で展示作業を行った。自分が行けなくても展示可能なパッケージ化が出来ていたことから、この作品を選んだという。

延期に伴うビエンナーレ側の予算の削減により、作品のクオリティとコストの落としどころが課題となった。コストダウンしてもクオリティは落としたくないという山城のリクエストに、ソウルのエンジニアが機材を提案。韓国と日本双方のエンジニアをつないでズームミーティングを行い、映像のクオリティを落とさずに納得いくかたちで展示が完成した。インスタレーションのインタラクティブな要素は断念せざるを得なかったが、今回の支援がなければ出品も取り消されていたかもしれないと、実現できたことに感謝を述べた。

 

Photographed by Kozo Kaneda

セッション3パネルディスカッション、質疑応答 

モデレーター:片岡真実(森美術館館長、日本現代アート委員会座長)
登壇者:
植松由佳(国立国際美術館学芸課長、日本現代アート委員会副座長)
加治屋健司(東京大学大学院総合文化研究科教授)
成相肇(東京国立近代美術館美術課主任研究員)
川口雅子(国立西洋美術館情報資料室長)
大舘奈津子(芸術公社/一色事務所)
毛利悠子(アーティスト、サンパウロ・ビエンナーレ2021招聘作家)
山城知佳子(アーティスト、ソウル・メディアシティビエンナーレ2021招聘作家) 

 

セッション1で片岡氏が概略を紹介した事業について、個別ワーキング・グループで活動したメンバーがパネリストに加わり、事業の具体的な内容と成果、今後の課題がやりとりされた。

 

顔の見える国際ネットワークの構築化

国内外のキュレーターや研究者などの人的なネットワークの構築を目的とする、文化庁現代アートワークショップは、2018年度に東京、2019年度に大阪・京都で開催された。初回から関わる植松由佳氏が概要を説明した。

ワークショップは、国内外から展覧会を手がけるキュレーター20数名を招き、ひとつのテーマを3日に渡って議論する形式で行われた。アーティストによるプレゼンテーションの時間も設け、そこで出会ったアーティストとキュレーターがプロジェクトを始めるなどの成果が生まれている。2020年度はコロナの影響で招聘を中断したが、「コロナ以降の現代アートとそのエコロジー」というタイトルで、国内外の参加者と連続ウェビナーを開催し、海外発信、国際交流といったトピックのほか、コロナ以降の国際展や美術のあり方、新たな批評性の展開等が議論された。

次回は福岡アジア美術館で開催する。アジアに視線を置き、日本の植民地化と東アジアと日本美術の考察や、ポストパンデミック時代の展覧会についてケーススタディを交えながら議論する予定だ。コロナの状況もあるが、国内の参加者はなるべく現地に集まり、企画の情報を共有し、海外へ発信する可能性を探る場になればと考えている。

「お互いに顔の見える関係が信頼を生み、今後参加者のネットワークを利用したリサーチもできるようになる。これまで個人レベルでやってきたネットワークづくりがシステムとして構築されることは今後のためにも重要」と、植松氏は顔の見えるネットワークの大切さを語った。

 

文献の翻訳・文脈化の推進

国際的な評価を高める上で重要な文献の国際展開に関する取り組みとして、翻訳事業意見交換会が7つのテーマに分けて文献を選出し翻訳を進めている。翻訳事業意見交換会メンバーの一人である加治屋健司氏は、近年の日本の戦後美術への国際的な関心の高まりの背景には、非西洋の美術に注目して西洋中心の美術を再考しようとする流れがある。よって、それまでとは違う価値観を出すことをアートプラットフォーム事業の翻訳でも目指していると語った。現在30数本を選定し、そのうち16本が公開済で、今年度内に100本の新訳候補の選定を目指す。新訳は、翻訳者、クロスチェッカー、英語の校閲エディターという充実した体制で進められている。このほか既存の英訳文献も80本ほど選定を終え、整い次第順次公開される。

また、日本語特有の言い回しの表記例や、英語表記のスタイルガイドを作成して公開した。これは現場の翻訳家の間で好評を得ているという。

(BUNKA-CHO ART PLATFORM JAPAN TRANSLATION PROJECT STYLE GUIDE)

「最終的な目標は、そのデータベースを利用した、もう一段階上の批評/評論の体系が作られることにある」(加治屋氏)

 

APJの文献資料ページ。「コレクティヴィズム」「評論家」「展覧会・出来事・場」「日本のアートとフェミニズム」「アジアの中の日本」「写真とメディア」「環境/社会/制度」7つのテーマごとに文献が並ぶ。

 

ウェブサイトの強化・全国美術館収蔵品サーチSHŪZŌ

2021年3月、日本の現代アートに関する情報を国際的に発信するウェブサイト、アートプラットフォームジャパンが立ち上がった。そこに公開されている全国美術館収蔵品サーチSHŪZŌは、全国の美術館のコレクションと作家情報のデータベース。

10月21日時点の公開収蔵品作品数は109,351点と、すでに国内最大級の作品データベースとなっている。美術館116件、作家情報は1243名の作家が登録され、これからどんどん増える予定。研究資料のプラットフォームとアーカイブのインフラとして利用されることが期待されている。

 

 

「山城」でキーワード検索すると、作家名やタイトルでヒットした国内パブリックコレクション情報一覧が表示され、山城知佳子の情報も表示される。

 

プロジェクトチームの東京国立近代美術館美術課主任研究員、成相肇氏は、これまでバラバラだった各美術館の収蔵品に関する資料を一気に集めて整理した経緯を語り、「公共的であるべきものを公共的にすることを心がけた。専門家だけに限らず、潜在的なアイデアを持った多くの人に活用していただきたい」とコメントした。目下の課題は利用者を増やすことで、告知広報にも努めていくという。

また成相氏とともにSHŪZŌの構築に関わる川口雅子氏は、既存のデータベースとの関連付けについて言及した。文化庁の文化遺産オンライン(https://bunka.nii.ac.jp)や国指定等文化財データベース(https://kunishitei.bunka.go.jp)、美術館、図書館など複合領域をアグリゲートするジャパンサーチ(https://jpsearch.go.jp)など、データベースをつくる動きが複数ある。それらと連携しながら集約していく構想を検討中だ。また国内画廊の情報を集約した一覧の作成、国内外で開催された日本の現代美術の展覧会をデータベース化した総覧にも取り組んでいる。

「これまで情報のアクセスが困難で手がかりがないと言われていたところを、少しずつ改善して、将来的にはここにしかないユニークな情報を持つ重要なリソースとなって、教育現場や大学図書館での活用に結びつけていきたい」(川口氏)

 

制作の現場から見たさまざまな支援のニーズ

アーティストのマネジメントを手がける大舘奈津子氏は、制作の現場からの意見を述べた。

「今日のアーティストは単独ではなく協働で制作することが多く、事前に現地をリサーチして制作する人も多い。ウェブサイトにリソースを充実させると同時に、海外アーティストが来日した際の情報サポートのしくみも必要だ」そして、「現代美術が発展していくためには、作品及び作家がいないことには始まらない。彼らの活動基盤を強化する作家支援や制作場所が出来て継続していくことが非常に重要」とコメントした。

アーティスト側から支援に望むものとして、毛利氏は、国際展は他国のアーティストたちと交流し、作品を通してその国を知るよい機会なので、日本に住む自分の環境や背景を伝える英語の文献が増えることに期待すると言った。今回アートウィーク東京で披露する新作で日本の歌謡曲を使ったことにもふれ、「歌謡曲というものを外国の人にどう伝えたらいいか考えている。国際展を通して、日本の文化がより深い理解に繋がっていけばいい」と語った。

ある場所や国を訪れて、そこでインスピレーションを得て制作する毛利氏とは異なり、山城氏は一つの土地にずっと根ざして制作しながら、作品がグローバルに展開していくかたちを続けている。アーティストにも作品にもさまざまなタイプがあるように、支援のかたちも一様ではありえない。美術と映画の両方の世界で活躍し、国際展だけでなく国際映画祭にもチャレンジする山城氏の制作現場は、もはや個人のレベルを越えてきているという。世界に認められる強度ある作品を作るために、アーティストが抱えるリスクへの理解を山城氏は求めた。美術展がオファーする制作費では正直二桁足りない、と言った言葉は深く刺さった。

 

サステナブルな基盤整備事業の構造づくりを

5カ年計画でスタートしたこのプラットフォーム事業は2022年度で一旦終了し、先述のアート・コミュニケーションセンター(仮称)へ引き継がれる予定だ。利用者への周知、網羅性を上げる継続的なアップデートという課題を引き受けて、今後も長く継続していくことが望まれる。

「大きな美術館を建てたりアートフェスティバルをやるほうが、一見成果が見えやすいかもしれない。しかし基盤部分がこれまで整備されなかったことで海外発信が進んでこなかった。データベースや翻訳も、地道な努力と高度な専門性が求められる作業で、民間がなかなかできるものではない。文化庁が基盤事業を手がけていることは非常に重要なことだと思う。ネットワークづくりも手間はかかるが、この地道な努力を継続しサステナブルな構造が作れたら、着実に長期的な成果へとつながるだろう」という片岡氏の発言でシンポジウムを終えた。

 

冒頭の基調講演からディスカッションまで、内容がぎゅうぎゅうに詰まった2時間だった。拙速なイベントよりもまず基盤整備から、というアートプラットフォーム事業の地に足のついた着実な歩みが頼もしい。また日本のアート市場の振興に長年尽力してきた民間のエネルギーに国の後押しが加わることで、文字通り「文化振興とアート市場の好循環」が進めばすばらしいことだ。そして冒頭挨拶を行った国立新美術館館長の逢坂恵理子氏をはじめ、登壇した10人中8人が女性という事実にも希望を感じた。新しい価値の創出を生み出すアートは、プレーヤーの多様性が支えていることも実感したシンポジウムだった。

 

 

 

文化庁アートプラットフォームシンポジウム 

グローバル化する美術界と「日本」:現代アート振興の地平線

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INFORMATION

文化庁アートプラットフォームシンポジウム
グローバル化する美術界と「日本」:現代アート振興の地平線

日時:2021年10月23日
会場:国立新美術館3階講堂
主催:文化庁

WRITER PROFILE

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坂口千秋 Chiaki Sakaguchi

アートライター、編集者、コーディネーターとして、現代美術のさまざまな現場に携わる。RealTokyo編集スタッフ。

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